3時氏は4日、自らのライブ配信において、中東情勢の緊迫化に伴う日経平均株価の急落やエネルギー供給リスクについて持論を展開した。同氏は、イラン・イスラエル間の紛争が原油価格を押し上げ、国内の物流網や一般消費財の価格に影響を及ぼすと指摘。特に、ガソリン価格の上昇が企業収益を圧迫する懸念に触れ、「輸送コストの増大は避けられない」との見通しを示した。株価の乱高下については、当面は不安定な推移が続くとの認識を明らかにした。
配信中、国内初の民間小型ロケット「カイロス」の打ち上げ延期が実況されると、視聴者からは日本の宇宙事業の現状に対する様々な反応が寄せられた。これに関連し、同氏は国内産業の先行きを案じつつ、生活防衛の重要性を強調した。市場では有事を見越した日用品の買い占めや品薄を懸念する動きも散見され、視聴者からはトイレットペーパーの備蓄状況を問う声や、将来的なインフレへの不安が相次いで投稿された。
また、今後の資産運用について3時氏は、短期的にはさらなる下落の可能性があるとしつつも、米国市場の動向を含めた長期的な視点が不可欠であると述べた。パニック売りに走ることなく、リスクを許容しながら市場の回復を待つ姿勢が肝要であると説明。不安定な国際情勢下における個人の経済的自立と冷静な判断の必要性を説いた。