きざし氏は15日、約2年ぶりにインターネット配信を実施し、活動を休止していた期間の経緯について報告した。同氏は、相続に伴う住宅ローン約1300万円に加え、農業補助金の返還義務が生じたことなどにより、総額で約2000万円に及ぶ負債を抱えている現状を明らかにした。配信では、金融機関からの催告状や不動産競売の開始決定を通知する公的書類を提示し、法的な支払い義務が確定している状況を説明した。
負債が生じた背景について、同氏は本来適用されるべき団体信用生命保険が未加入の状態であったことや、親族による債務処理の遅滞があったと述べた。この結果、鹿児島県種子島で営んでいた農業の継続が事実上不可能となり、家財道具を軽トラックに積載して島外へ転居したことを公表した。現在は他県に身を寄せているとしており、生活基盤を失ったことによる困窮を訴えた。
視聴者からは、事態の深刻さを危惧する声や法的整理を勧めるコメントが多数寄せられた。同氏は、今後の配信活動を通じて事態の打開を図る意向を示したが、多額の負債に加え、島に残した飼育動物への懸念など課題は山積している。かつての活動拠点であった農地や住宅を事実上放棄した形となり、今後の動向が注目される。