3時氏は2月14日、バレンタインデーに際して約5時間の動画配信を行い、労働市場における技術革新の波や、インフレ下での老後資金問題といった深刻な社会経済的課題について独自の分析を展開した。氏は、物価高や円安の影響により、かつて政府試算で話題となった「老後資金2000万円問題」が現時点では4000万円規模にまで倍増しているとの見解を示した。将来的な貧困リスクを回避するために、現役世代における貯蓄や資産運用の重要性を強調し、社会構造の変化に対する備えを説いた。
特に視聴者の関心を集めたのが、人工知能(AI)とロボット技術の普及がもたらす「失業問題」だ。氏は、今後5年から10年の短期間でロボットが本格的に労働力を代替し始めると予測。背後には世界的な人件費高騰があり、企業側が利益最大化のために「社員ゼロ」の経営体制を志向している現状があると指摘した。中国企業による低価格ロボットの市場投入やAIによる職域の整理を例に挙げ、法整備や社会構造がこの急速な変化に即応できず、深刻な混乱を招く可能性について強い懸念を表明した。
これに対し、視聴者からは「労働価値の変容」や「ロボット社会の到来」を巡る活発な議論が交わされた。また、配信中には支援者から贈られた大量の健康食品や菓子類の開封が行われ、氏の健康状態を気遣う声も多く上がっていた。